
株式会社ベクトル(本社:東京都港区、代表取締役社長CEO:西江 肇司、東証プライム:6058)の子会社である株式会社キーワードマーケティング(本社:東京都港区、代表取締役社長:瀧沢 貴浩、以降「当社」)は、ChatGPT広告をはじめとするAIツール広告に関する実態調査を実施いたしました。
本調査の結果、ChatGPT広告に31.1%が出稿済み、41.1%が具体的に検討中であることが分かりました。
※本調査内でのAIツール広告とは、AIツール上に表示される広告(例:ChatGPT広告)を指します
日本で2026年6月19日から配信開始となったChatGPT広告について出稿状況をたずねたところ、月額予算300万円以上のWeb広告を出稿する企業では31.1%が出稿済み、41.1%が具体的に検討中ということが分かりました。


またChatGPT広告を含むAIツールに配信できる広告に対し、期待度を尋ねたところ、50.3%が「非常に期待している」、44.7%が「やや期待している」と回答。また自由回答でAIツール広告に対する期待について具体的な意見を求めたところ、「投資効率の改善」、「あらゆる客層に自社の製品を宣伝できること」、「IT 利用者のユーザーが期待できる」、「人間では、思いつかないことを出す」などの声があがりました。
今後続々と登場が予想されるAIツール広告への配信に対する懸念は、52.3%が「配信面の制御が難しい点」、44.0%が「ブラックボックスによる分析の難しさ」、42.4%が「ブランドセーフティの担保」と回答。

また、自由回答でAIツール広告に対する懸念について具体的な意見を求めたところ、「情報の精度が完全ではない」、「効果測定の妥当性について確信が持てない」、「個人情報を含めたプライバシーの管理」、「ブラックボックスが必ず含まれること」などの声があがりました。
ChatGPT広告は会話文の文脈に合わせて表示される広告で、今後同形式のAIツールに広告を配信していく場合に、従来のWeb広告運用と比べ業務時間の配分が増えると予想される業務を尋ねました。49.3%が「広告クリエイティブの企画・制作」、43.0%が「ターゲットユーザーの理解の深掘り」、35.4%が「遷移先LP・自社サイトのコンテンツ設計」と回答し、AIの文脈理解に対応した企画・設計力がより重要になっていく認識が広まっていることがうかがえます。

配信開始から1カ月足らずの時点で、31.1%が出稿済み、41.1%が具体的に検討中と回答したという結果は、正直、現場の体感より速いペースです。一方で興味深いのは、95%が期待を寄せながら、懸念の上位に「配信面の制御」「ブラックボックス」が並ぶ構造です。
「配信面の制御」については、広告はChatGPT内の会話の下に表示され、センシティブな会話コンテキストには表示されない設計とされていますが、その基準の全容が公開されているわけではありません。また検索連動型広告であれば、ユーザーが実際に打ち込んだ検索語句を確認しながら除外などの調整ができますが、ChatGPT広告では会話内容は広告主に共有されず、受け取れるのは表示回数やクリック数といった集計情報のみです。誰のどんな会話に自社広告が表示されたのかを確認する手段がそもそもありません。これを「ブラックボックス」と感じるのは、運用者として自然な感覚だと思います。
ではこの「見えない」とどう向き合うか。
今回の調査結果の中にも、ヒントはあるかもしれません。例えば、「業務時間の配分が増える」という項目の2位に「ターゲットユーザーの理解の深掘り」(43.0%)が入りました。検索語句という答え合わせが存在しない以上、ユーザーがどんな会話の中で自社の商品やサービスにたどり着くのかを、運用者自身が解像度高く描けるかどうかが成果を分けます。管理画面が見せてくれないものを、ユーザー理解と、実配信から積み上げる一次情報で補う。
こういったデータの見えない媒体を攻略する鍵は、結局のところユーザーの中にある。そう考えています。
20年以上の運用型広告の支援実績をもとに、ChatGPT広告の運用支援サービスを提供しています。ChatGPT広告の出稿を検討中の企業様は、ぜひお気軽にご相談ください。
また自社メディア「キーマケのブログ」でも、ChatGPT広告に関する最新情報を公開しています。ChatGPT広告の詳細は以下をご覧ください。
ついに日本上陸のChatGPT広告とは?特徴や広告メニュー、設定方法を公式ヘルプから紐解きます|キーマケのブログ|株式会社キーワードマーケティング
ChatGPT 広告と OpenAI の公式ヘルプ(英語版)をもとに、ChatGPT 広告の特徴やターゲティングや入稿規定、設定方法などをまとめて紹介します。
すべての調査結果は以下よりダウンロードいただくことが可能です。
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本調査に関するお問い合わせは、こちらよりご連絡ください。(担当:西)
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