Twitterで検索連動型広告の「Twitter検索キーワード広告」が提供開始。特定の語句が検索されると表示する広告で話題のキーワードを広告配信！

2023年1月25日（水）Twitter 広告の新プロダクト「検索キーワード広告」が発表されました。キャンペーンの目的を「ウェブサイトのコンバージョン」を選ぶことで広告を配信できます。

以前から、Twitter の検索結果画面にはユーザーの興味関心やその他の情報に基づいた広告が表示されていましたが、今回発表された「検索キーワード広告」を用いることで、さらにユーザーの意図を汲んだ広告が配信できるようになります。 

Twitterで「検索キーワード広告」が開始！

2023年1月25日（水）より Twitter 広告で、ユーザーが検索したキーワードに基づいて広告を配信できる「検索キーワード広告」がベータテスト版で提供が開始されました。

従来Twitterの検索結果にはユーザーの興味関心やその他の情報をもとに広告を表示していましたが、1月25日よりオープンベータでローンチした「Twitter検索キーワード広告」によって検索キーワードに対して広告を配信でき、今まで以上に関連性の高いメッセージを届けることができるようになりました。

引用元：新プロダクト「Twitter検索キーワード広告」ローンチのお知らせ｜Twitter 公式ブログ

自社の商品・サービス名を設定したり、Twitter ならではのトレンドやハッシュタグで用いられているキーワードも登録できるので、Twitter 内で検索しているユーザーに対して、最適な広告が配信できます。

使用できるキャンペーンは、ウェブサイトのコンバージョンのみで、入札戦略は「CPC 上限入札」と「CPM 自動入札」で利用可能です。

ウェブサイトのコンバージョンを選択するため、別途 Twitter タグの設置とコンバージョンイベントの設定が必要になります。イベントの設定をしていない場合、配信設定の際にキャンペーンを有効にして保存ができないので、事前にイベントの設定をおこなっておきましょう。

また掛け合わせが可能なターゲティングは、地域、属性（性別・年齢・言語・場所）、デバイス（OS・端末・携帯電話会社）、オーディエンス除外になっています。

既存の「キーワードターゲティング」との違い

既に Twitter 広告にある「キーワードターゲティング」とは異なり、ユーザーが検索したキーワードにのみリーチする広告です。「キーワードターゲティング」は、設定したキーワードに関係のあるキーワードを検索したユーザーにも広告が配信されます。

またキーワードターゲティングの場合、ユーザーのツイートに基づいた広告が配信されるので、今回発表された「検索キーワード広告」よりも幅広い層へリーチしたいときに活用するものです。

設定できるキーワード

「検索キーワード広告」で設定できるキーワードは、1つの広告グループにつき200個までで、1キーワードの最大文字数は140字となっています。

キーワードがアルファベットの場合は、大文字と小文字の判別はしません。ただし、複数形の場合は別のキーワードとして認識されます。また、ハッシュタグの有無でも別のキーワードとして認識されます。

配信面は、検索結果ページとトレンドキーワード、ハッシュタグをクリックしたときのページ

Twitter の検索キーワード広告は、Twitter でなにかしらのキーワード（単語や単語の組み合わせでも可）を調べたときの検索結果ページや、トレンドキーワードとハッシュタグをクリックしたときに表示されます。

2023年1月のローンチ時には、上から数えて3番目のツイートに広告が表示されていますが、今後アップデートによって2番目に表示されるようになります。

広告枠 – ローンチ時は検索結果の3つめのツイートとして表示となりますが、2つめのツイートとして表示されるようにアップデートを実施予定

引用元：新プロダクト「Twitter検索キーワード広告」ローンチのお知らせ｜Twitter 公式ブログ

Twitter で検索されるキーワードに狙いを定めて広告を配信しよう

Twitter 広告の「検索キーワード広告」は、指定したキーワードに対してのみ広告を配信することができるので、Google や Yahoo! の検索結果画面に配信される検索広告の Twitter 版と捉えられます。速報性の高いプラットフォーム Twitter でユーザーを絞った広告を配信したいときには、「検索キーワード広告」を使ってみるのも良いでしょう。

ただし、現時点ではベータ版であるので、仕様変更や正しく設定したのに広告が配信されないこともありえます。最新情報は、Twitter 公式から発信されるものを確認して、広告運用にいかしていくとよいでしょう。また、情報がアップデートされ、弊社でも事例などがあれば記事で紹介します。