誰かの人生の、分岐点をつくる。会社概要・沿革

会社概要

 

社名	株式会社 キーワードマーケティング
所在地	東京本社 〒107-0052 東京都港区赤坂4-15-1 赤坂ガーデンシティ13F 電話：03-6277-8150・FAX ：03-6277-8159 関西支社 〒530-0005 大阪府大阪市北区中之島6-2-40 中之島インテス10F 電話：06-6225-7781 九州佐賀支社 〒840-0816 佐賀県佐賀市駅南本町5-1 日進佐賀ビル5F 電話：0952-37-0730・FAX ：0952-37-0731 ※全拠点ご来社によるお打ち合わせが可能です。ご希望の場合はお問い合わせフォームよりご連絡ください。 ※東京本社、関西支社、九州佐賀支社の近郊エリアはお伺いしての商談も対応いたします。お気軽にご相談ください。
設立	2004年7月12日
役員	代表取締役社長： 瀧沢 貴浩 社外取締役： 戸崎 康之 執行役員／インハウス支援室長： 石川 優二
お問い合わせ先	こちらよりお問い合わせください
社員数	79名 ※ 2024年4月現在 （本社：53名、 九州佐賀支社：26名）
資本金	11,000,000円
株主	株式会社ベクトル（東証プライム：6058）
事業内容	・ 運用型広告の運用代行 ・ 検索エンジンマーケティングの研究、教育事業
主要取引先	グーグル合同会社、LINEヤフー株式会社、Facebook Japan合同会社、Twitter Japan株式会社、CRITEO株式会社
認定資格	(2023年1-3月期)

沿革

 

2004年	株式会社 キーワードマーケティング研究所 設立
2005年	運用型広告のインハウス運用支援サービス『キーワードマーケティング研究会』 発足
2006年	『1億稼ぐ検索キーワードの見つけ方』（著者：滝井秀典）をPHP研究所より発刊
2007年	西新宿に本社オフィスを開設
2008年	子会社株式会社ワードシーカーを設立、運用型広告の代理事業を開始
2011年	本社オフィスを銀座へ移転
2012年	子会社株式会社ワードシーカーを吸収合併、事業統合
2014年	インハウス支援事業で実施したセミナータイトル100本、教材購入者数延べ2万人を突破
2016年11月	佐賀県佐賀市に運用型広告のオペレーション業務を専門に行う機関として、株式会社キーワードマーケティング 九州佐賀支社を設立
2017年1月	会社名を株式会社キーワードマーケティングに変更し、ロゴを刷新
2019年2月	コーポレートサイトをリニューアル ミッションを『誰かの人生の、分岐点になる広告を』へ変更
2019年3月	本社オフィスを築地へ移転
2022年12月	総合PR会社・株式会社ベクトル（東証プライム：6058）の完全子会社に
2024年5月	本社オフィスを赤坂へ移転 3拠点目となる関西支社を大阪市に設立

ロゴに込めた想い

創業以来使い続けている「濃紺（deep blue)」は、知性や落ち着きを表していて、総じて誠実で安定感のある価値提供への意気込みを意味しています。これに加えて、「赤（red purple)」は新しい施策への挑戦や情熱を表しています。 ロゴの形については、「Keyword」の「K」と、「marketing」の「Ｍ」、両方のシルエットが見えるデザインになっています。 さらに、左側の濃紺（deep blue）は「知的な土台」を、右側の赤（red purple)は、「挑戦的で尖ったアイデア」を表しています。現代の運用型広告はミスのないしっかりしたオペレーション（運用）の土台があった上で、リスクを負った尖った施策を適切に注入していく必要があり、それを両立するような意味合いを持たせています。 また、遊び心として、遠目に見ると可愛い「プレゼントのリボン」のようにも見えます。また、両方の羽を広げた「蝶」が羽ばたいているかのようにも見えますよね。知的で安定感があり、かつ刺激的な挑戦の心を忘れない。ミスのない堅実な仕事をしつつ、リスクを負った刺さるアイデアをいつでも生み出すことができる。それでいて柔らかな遊び心をみんなで持ち合う。そんなチームづくりをしたくて、このようなロゴになりました。

上記のロゴは、創業時のものです。検索広告（リスティング広告）のイメージが前面に出ていますよね。新しいロゴは、伝統的に強い検索広告の強みは変わらず保持しつつ、それだけにとらわれないweb広告全般で価値を出せるように進化する意思も込められています

社名の由来

社名のキーワードマーケティングは、2004年の創業時に代表の滝井が命名しました。「検索キーワード＝需要」、「検索結果＝供給」と定義し、二つを結びつけるマーケティング活動こそ、社会貢献につながると考えたからです。これは滝井が、需要が活発で供給の少ない事業をマーケティング支援してきたことに基づきます。 現在では、競争が激化しているキーワードでも優位性をつくることで持続的に利益を最大化するだけではなく、検索広告以外のSNS広告や動画広告、データフィード広告などを幅広く活用することが求められています。我々は、それらを含めた最大限の支援で、顧客への価値貢献の幅を広げています。