アトリビューションモデルとは?各モデルの特徴と迷ったときの選び方をわかりやすく解説
見逃したドラマやバラエティを TVer で見ていると、本編の前や途中に広告が流れます。最近は誰もが知る大企業だけでなく、「この会社も出しているんだ」「TVer の広告で社名を知った」と感じることも増えたのではないでしょうか。
テレビ CM と同じように見えますが、実際は仕組みも出稿方法も異なる Web 広告です。テレビ CM は予算的に難しいけれど動画で認知を広げたいと考えている方にとっては、有力な選択肢になるかもしれません。
ただ、いざ調べ始めても、広告主が直接出稿できる仕組みではないこともあり、情報が集めにくい媒体でもあります。費用はいくらかかるのか、どのようなターゲティングができるのか、そもそも自社は出稿できるのかとお悩みの方も少なくありません。
この記事では、TVer 広告の特徴や費用感、ターゲティング、入稿規定、管理画面での配信設定までを分かりやすく解説します。
TVer 広告とは、民放公式の無料動画配信サービス「TVer」に配信できる、6秒から60秒の動画広告です。テレビ番組の見逃し配信を中心に、月間4,470万人を超えるユーザーが利用しています。TVer 広告は、テレビ CM と同じような形式で動画が流れること、そしてテレビ CM と同様にスキップできないことが特徴です。

2026年には DMP との連携やコンバージョン計測が追加され、ターゲティングの精度と効果検証の幅が広がっています。
DMP とは、インターネット上に蓄積された様々なマーケティングデータを一元管理・分析するためのデータ基盤のことです。興味・関心に合わせた最適なアプローチをおこなうために活用されます。
TVer 広告に連携できることになり、ターゲティング精度が上がりテレビCMでは不可能だった緻密なアプローチが実現できるようになりました。ターゲティングの仕組みはのちほど詳しく紹介します。
TVer 広告には、ほかの動画広告とは異なる特徴があります。
TVer 広告の一番の特徴は、視聴完了率の高さです。テレビ CM と同様にスキップできないということもあり、15秒から60秒の広告でも視聴完了率は90%以上になっているため、広告が表示されれば、ほぼ最後まで視聴されると考えてよいです。

TVer 広告は、テレビ CM のように自然なタイミングで広告が挿入されたり、場面が切り替わりそうなタイミングで表示されたりするので、視聴完了率が高い要因の一つかもしれません。
さらに、TVer は「ながら見」ではなく「見たいコンテンツを選択する」メディアです。番組への没入感とともに、広告への注目度も高くなります。つまり、広告もただ再生されているだけでなく、しっかり見られている可能性が高いです。
TVer は、会員登録時や視聴時のアンケートで性別・生年月・郵便番号などの情報を取得しています。TVer 広告はこの1st パーティーデータを使った配信ができるため、ターゲティング精度が高くなります。

さらに2026年からは外部 DMP との連携にも対応し、TVer のデータだけでは届かなかった条件でもターゲットを狙えるようになりました。
TVer は、スマートフォンと PC に加えて、コネクテッド TV でも視聴できます。近年はコネクテッド TV の利用も増えており、複数人に同時に接触できる可能性も踏まえると、テレビ CM やほかの動画広告よりもコスパよく認知を広められます。
また、有料プランのある動画配信サービスでは広告が表示されない契約者が一定数生まれますが、TVer は完全無料のためそういった区分がありません。全ユーザーがそのまま広告の配信対象となるのも特徴といえます。
コネクテッド TV や TVer 以外の動画配信サービスについては以下の記事をご覧ください。
▼詳しくはこちら
急成長中のコネクテッドTVとは?普及率や広告の出稿方法、主要媒体例を紹介|キーマケのブログ|株式会社キーワードマーケティング
コネクテッド TV とはインターネット回線に接続されたテレビを指し、通常の地上波放送や衛星放送の番組視聴に加えて YouTube などの動画配信サービスが利用できる端末です。「スマートテレビ」や「ハイブリッド TV」とも呼ばれています。
TVer 広告の配信を検討する前にまずお伝えしたいのは、TVer 広告は広告主が直接出稿できる媒体ではないということです。TVer 社は広告主との直接取引をおこなっておらず、広告アカウントを自社で開設できません。TVer 広告を配信したい場合は、必ず広告代理店経由になります。そのうえで、広告代理店が TVer 広告を取り扱うには、TVer 社との代理販売契約が必要です。
つまり、出稿できるかどうかは「どの代理店と組むか」なので、配信検討する場合は TVer 広告を取り扱っている代理店に相談するところからのスタートです。
TVer 広告の出稿方法には、代理店が管理画面を操作して配信をおこなう「セルフサーブ」と、TVer 社側が配信を代行する「フルマネージド」の2つがあります。
| セルフサーブ |
|
| フルマネージド |
|
どちらを利用できるかは、代理店ごとの契約内容によって異なります。フルマネージドについては利用条件が設けられており、全ての代理店が扱えるわけではありません。取り扱いの可否や条件は、契約している代理店または TVer 社への確認が必要です。
本記事では、このうちセルフサーブでの出稿を前提に、費用感から配信設計、入稿規定までを解説します。
代理店に相談してから配信開始までの流れは以下のとおりで、2種類の審査をクリアする必要があります。
| ステップ | 内容 | 期間(目安) |
|---|---|---|
| ①申し込み・契約 | 代理店と TVer 社の契約(新規代理店の場合) | 1週間から2週間程度 |
| ②業態考査 | 管理画面から申請。各局が広告主を審査 | 3営業日程度 |
| ③アカウント開設 | 広告主アカウントの開設と ID の発行 | – |
| ④広告配信設定 | 代理店が管理画面で設定 | – |
| ⑤素材考査 | 各局が入稿素材を審査 | 3営業日程度 |
| ⑥配信開始 | 両方の考査を通過した放送局から順次配信 | – |
審査は、「業態考査」と「素材考査」の2段階に分かれていて、どちらも各放送局がおこないます。業態考査は広告主の事業内容そのものへの審査で、ここを通過しなければ素材の制作に入っても無駄な工数となってしまいます。
TVer 社自体は、業態考査に明確な基準は設けておらず、NG 商材のリストがあるわけではないため、商材的に配信可否に不安がある場合は、まず業態考査を申請して結果を見るのがよいです。
業態考査を通過しても素材考査で落ちる可能性は残るため、配信開始日から逆算すると、審査だけで最低6営業日は見ておく計算になります。
TVer 広告(セルフサーブ)の費用は、オークション形式の CPM 課金で決まります。決まった単価表があるわけではなく、設定した入札価格と広告在庫の状況によって、実際の配信量とコストが変動する仕組みです。
セルフサーブにおいては、最低出稿金額と最低出稿期間は設けられていません。縛りがないため、少額からテスト的に始めることもできます。
ただし入札価格には下限があります。広告再生時間ごとに最低入札価格が決まっており、尺が長くなるほど高くなる仕組みです。金額は管理画面の入力欄に表示されるので、設定時に確認しましょう。
実際にいくらで入札すればよいのかという疑問に対して TVer 社は「オークション形式である以上、適正な入札金額というものは存在しない」という見解を示しています。ターゲティングを絞り込むほど対象となる在庫は限られ、必要な入札価格も上がります。全国、全年齢に配信する場合と、特定エリアの20代男性に絞る場合とでは、同じ予算でも得られる表示回数は大きく変わります。

また、配信可能なボリュームは、管理画面の在庫シミュレーション機能から見積もりを算出できます。狙いたいターゲットと必要な配信量のバランスは、シミュレーションを確認しながら調整しましょう。
外部 DMP のセグメントを利用する場合は、最低入札価格が DMP データ利用時の単価に自動で変更されます。通常配信時とは水準が異なるため、活用を検討する際は事前に見積もりを取っておくと安心です。
セルフサーブでは、管理画面上で代理店が配信設計をおこないます。どの階層で何を設定するのか先に把握しておくと、キャンペーン設計の見通しが立てやすくなります。
ここでは、「アカウント構造」「ターゲティング」「フォーマットと配信タイミング」の3つに分けて紹介します。
TVer 広告のアカウント構造は、代理店アカウントの配下に広告主ごとのアカウントがあり、その下に「キャンペーン → 広告グループ → 広告」と階層が続きます。
各階層で設定する項目は以下のとおりです。
| 階層 | 設定項目 |
|---|---|
| キャンペーン |
|
| 広告グループ |
|
| 広告 |
|
広告素材とクリエイティブは階層とは別に管理します。広告素材をアセットとして入稿し、そのアセットに遷移先の URL などを組み合わせてクリエイティブを作成、最後に広告階層へ紐づけるという流れです。
また、アカウントの構造上、ターゲティングの設定が全て広告グループ階層に集約されている形です。ターゲットごとに配信結果を比較したい場合や、興味関心を出し分けたい場合は、広告グループを分けて設計します。
TVer は会員登録時や動画視聴時のアンケートで、ユーザーに関するデータを取得しています。この1st パーティーデータをもとにしているため、推定データを活用するターゲティングよりも精度が高くなります。
設定できるターゲティングは、管理画面上では「オーディエンス」「コンテンツ」「セグメント」の3ブロックに分かれています。
| 種類 | 設定できる項目 |
|---|---|
| オーディエンス |
|
| コンテンツ |
|
| セグメント |
|
番組ジャンルは、指定だけではなく除外できるのもポイントです。例えば、BtoB ビジネスサービスで「ビジネス」ジャンルを指定する、学生向けの文脈を避けるために「学園」「青春」を除外する、といった設計が可能です。また、興味関心カテゴリが17種類あり、属性と掛け合わせることでデモグラフィックだけでは捉えきれない層にアプローチできます。
配信できる広告フォーマットは、動画のみの「インストリーム広告」と、インストリーム広告にバナーを組み合わせた「コンパニオン広告」の2パターンです。
インストリーム広告は全てのデバイスに配信され、フルスクリーン視聴時にも表示されます。コンパニオン広告はスマートフォンと PC が対象で、スマートフォンでは動画の下部、PC では動画の右側に表示されます。CM 尺は6秒から60秒の間で任意に設定できます。
配信タイミングについては、以下の仕様を押さえておきましょう。
TVer アプリを開いた際のホーム画面上部に表示される広告は「TVerHeadView(THV)」という別商品の純広告です。セルフサーブのインストリーム広告とは枠が異なるため、企画段階で混同しないようにしましょう。
参考:TVerHeadViewとは?配信メニューやスペックを解説 | TVer 広告公式サイト
TVer 広告は各放送局の素材考査を通過した素材のみが配信できる仕組みです。規定を満たしていない素材は差し戻しとなり、その分だけ配信開始が後ろ倒しになってしまいます。クリエイティブ素材の制作に入る前に、あらかじめ規定を確認しておきましょう。
ここでは、インストリーム広告とコンパニオン広告のそれぞれについて、セルフサーブでの入稿規定を紹介します。
動画素材の規定は、スマートフォン・PC 用のハイレート、コネクテッド TV(CTV) 用のプレミアムレートの2種類に分かれています。ただ、プレミアムレートの素材を1本用意すれば、全てのデバイスに配信できます。管理画面側で自動リサイズされるため、プレミアムレート素材があればハイレート素材を別途用意する必要はありません。
一方で、ハイレート素材のみを入稿した場合、配信対象デバイスは SD(スマートフォンやタブレットなどのスマートデバイス)と PC に限定されます(CTV への配信は非推奨)。特別な事情がなければ、プレミアムレートで書き出しておくのが基本と考えてよいです。以下は TVer で配信できる動画のフォーマットを一覧にしてまとめたものです。
| 項目 | ハイレート(SP/PC) | プレミアムレート(CTV) |
|---|---|---|
| CM 尺 | 6秒から60秒の間で任意設定 | |
| ファイル形式 | MP4(moov atom ; 先頭必須) | |
| ブランド (ftyp) | mp42 または M4V | |
| ビデオサイズ (pixel) | (W)1,280 ×(H)720 | (W)1,920 ×(H)1,080 |
| 映像アスペクト比 | 16:9 | |
| 映像ビットレート | 1,500kbpsから2,100kbps | 2,500kbpsから3,500kbps |
| 映像ビットレート区分 | 可変もしくは固定(固定推奨) | |
| 映像コーデック | H.264(MPEG4)High Profile Level 3.1, 3.2 | H.264(MPEG4)High Profile Level 4 |
| 映像フレームレート | ||
TVer 広告では、入稿前に規定を満たしているか確認できる素材規定チェッカーが用意されています。動画データをドラッグ&ドロップするだけで、ビデオサイズや尺などが入稿規定に合っているかを確認できます。全ての結果が「OK」になれば規定を満たしている状態です。制作会社から素材を受け取った段階でチェックしておくと、考査前に差し戻しの手戻りを防げます。

コンパニオン広告は、動画広告とあわせて表示されるバナー広告です。スマートフォンでは動画の下部、PC では動画の右側に表示され、外部サイトへの誘導に使えます。
SD では「バナー」「バナー+テキスト」「テキスト」の3パターン、PC は「バナー」のみ対応しています。
| 項目 | バナー | バナー+テキスト | テキスト |
|---|---|---|---|
| 入稿形式 | PNG | PNG | – |
| 容量 | 150KB 以内 | 150KB 以内 | – |
| サイズ(横×高さ) | SD:600px×120px
PC:300px×250px、600px×500px | 512px×512px | – |
| アニメーション | 不可 | 不可 | – |
| URL | 必須(https のみ可) | 必須(https のみ可) | 必須(https のみ可) |
| 文字数 | – | 25文字まで | 25文字まで |
| ボタン文字 | – | 「詳しくみる」「詳細こちら」「ダウンロード」「チェック」「無料体験」「相談受付中」「資料請求」「予約こちら」「購入こちら」「今すぐ購入」から選択 | バナー+テキストと同様の選択肢から選択 |
| 表現 |
| – | – |
最新の情報は公式サイトの入稿規定を確認しましょう。
また、以下に該当すると判断された素材は掲載不可となります。
素材考査は各放送局が3営業日程度かけておこないます。業態考査を通過していても素材考査で差し戻される可能性があるため、配信開始日から逆算し、余裕をもったスケジュールで入稿を進めることをおすすめします。
ここからは、TVer 広告の配信準備と運用方法を解説します。
運用方法といっても、リスティング広告のように日々数値を見ながら細かく調整していく媒体ではありません。配信位置の指定はできず、ターゲティングの設定も広告グループ単位で固定されます。配信を始めてから軌道修正できる範囲は、ほかの運用型広告と比べて限られています。
だからこそ、配信開始までの準備と初期設計が重要です。まずは設定前に決めておくべきことを整理し、そのうえで管理画面での設定手順を紹介します。
配信準備前には以下の2点を意識しておきましょう。
ターゲティング設定が広告グループ階層に集約されており、1つの広告グループのなかでターゲットごとに配信強度を変えることはできないため、クリエイティブやターゲティングといった基本事項の初期設計に加えて、予算配分の計画を立てることが重要です。
例えば、全年齢に配信しながらも特に20代へ多く届けたい場合、20代を対象とした広告グループを別に作成し、入札単価(CPM)と予算配分で強弱をつけられます。どのターゲットに対してどのくらいの強度で広告を配信したいのか、優先順位を明確にしたうえで広告グループの分け方から決めましょう。
もう1点決めておきたいのが、何をもって成果とするかです。TVer は認知獲得に強みを持つ媒体ですが、ブランドリフト調査や番組レポートといった詳細結果はオプションとなっています(出稿規模の条件により無償付帯あり)。何を検証したいかによって必要な予算規模が変わるため、評価方法は予算とあわせて決めておきましょう。
管理画面はシンプルな構成で、設定自体は5つのステップで完了します。
クリエイティブ一覧の「素材」タブから、動画ファイルをアップロードします。選択した時点で入稿規定のチェックがおこなわれ、全てクリアになったものだけがアップロードできる仕組みです。
アップロード後は配信用への変換処理が入ります。数分ほど待って完了になれば、次に進めます。
アップロードした素材を選び、ランディングページ URL を設定してクリエイティブを作成します。コンパニオン広告を使う場合も、ここで紐づけます。
ここで設定する URL は素材考査に使われるもので、計測パラメータは入れられません。実際の遷移先は STEP 5で設定します。
キャンペーン名や配信期間、予算、フリークエンシーキャップを設定します。
予算タイプは、期間予算か月次予算のどちらかを選びます。期間予算はキャンペーン全体、月次予算は月ごとにリセットされます。ここで設定するフリークエンシーキャップは、キャンペーン期間を通しての上限になります。
ターゲティングと入札価格を設定する、配信設計の中心となるステップです。性別や年齢、エリア、興味関心といった条件に加えて、番組ジャンルの指定および除外、配信デバイスをここで設定します。
入札はオークション形式で、最低入札価格は広告再生時間ごとに決まっています。入力欄の上に金額が表示されるので、確認しながら設定します。
広告グループにクリエイティブを紐づけ、配信時間と入稿 URL を設定すれば完了です。
選択できるクリエイティブは、広告グループで設定した広告再生時間と一致するものだけです。選択肢に出てこない場合は、秒数の設定を確認してみてください。
保存後は各放送局の素材考査に進み、審査状況が承認になり、ステータスが全て有効になれば配信が始まります。配信開始した後は、1時間ほどで管理画面に数値が反映されます。
セルフサーブでは、管理画面から配信実績をレポートとして出力できます。ここでは確認できる指標と、レポートの種類ごとの特徴を紹介します。
「詳細レポート」では、確認したい指標を選択して一覧で出力できます。選択できる指標は以下のとおりです。
| 分類 | 指標 |
|---|---|
| 配信ボリューム | 表示回数、クリック数、利用金額 |
| 単価・率 | CPM、CTR、CPC、視聴完了単価 |
| 視聴完了 | 視聴完了数、視聴完了率 |
| リーチ | デイリーリーチ数、累積リーチ数 |
| コンバージョン | CV 数、間接 CV 数、推定ビュースルー CV 数 |
管理画面から出力できるレポートは、主に以下の3種類です。
| レポート | 確認できる内容 | 利用条件 |
|---|---|---|
| 詳細レポート | 表示回数、視聴完了率、CV 数など選択した指標を日次・キャンペーン単位で出力 | 管理画面から出力可能 |
| リーチレポート | 配信後のリーチ数、フリークエンシー数 | 管理画面から算出可能 |
| 番組レポート | 配信先番組の上位10番組と「その他」に分けた imp 数・割合 | 個別の申込みが必要で、月額50万円以上のキャンペーンに無償付帯 |
番組レポートは、実際にどの番組に広告が配信されたのかを把握できるレポートです。上位10番組は番組名、放送局名つきで出力できるため、想定していたターゲット番組に届いていたかを確認できます。番組ジャンルのターゲティングが意図どおり機能していたかを振り返り、次回の配信設計やクリエイティブの検討に活用できます。
TVer 広告では、CV 数に加えて間接 CV 数と推定ビュースルー CV 数を確認できます。動画広告は広告接触から時間を置いて指名検索やサイト訪問につながるケースが多いため、クリック経由の直接 CV だけを見て効果を過小評価しないように注意しましょう。
また、外部計測ツールや調査パートナー、SDK ツールとの連携にも対応しています。2026年9月時点で取り扱い可能なベンダーは以下のとおりです。
| 広告配信・計測系ツール |
|
| SDK ツール |
|
アプリインストールを目的とする場合は SDK ツール、他媒体と横断で接触状況を見たい場合は Campaign Manager といったように、計測したい内容から逆算してツールを選定します。
ブランドリフト調査は、広告接触者と非接触者を比較して態度変容を検証する調査です。TVer 広告では、第三者調査機関と連携することで利用できます。
調査は TVer 上ではなく、調査会社の外部モニターに対して実施されます。そのため、広告認知やブランド想起だけでなく、興味関心や比較検討、購買意欲、来店、購買まで、より広いファネルの指標を測定できます。設問数は7問程度、結果は配信終了後1カ月を目途に納品されます。
利用にはオプションとして個別の申込みが必要ですが、月額800万円以上のキャンペーンには無償で付帯されます。条件に届きそうな場合は、配信設計の段階から調査の実施を前提にクリエイティブや配信期間を組み立てておくとよいでしょう。
コンバージョン計測などの機能追加はあるものの、TVer 広告はあくまで認知獲得を主目的とした媒体です。そのため、直接コンバージョンを主目的に据えると評価を誤る危険性があります。配信開始前までに、リーチや視聴完了率、間接的なコンバージョンで見るといった前提を、社内やクライアントとあらかじめ揃えておく必要があります。
また、この特性を踏まえると、TVer 広告が向いているのは、新商品やサービスのローンチ、検討期間が長く指名検索や比較検討の入口を増やしたい商材、テレビ CM で届ききらない層を補いたいケースなどが当てはまります。

一方で、獲得単価を細かく追いながら短期で成果を求める商材や、動画素材を用意しづらい場合は、慎重に検討したほうがよいです。訴求内容が考査に抵触しやすい業種も、まずは業態考査の見通しを確認してから制作に入るのが安全です。
TVer 広告には広告費や配信期間といった縛りはなく、スモールスタートで、どのくらいのリーチが得られるのか、自社の商材との相性はどうかを、実際のデータで確かめられます。
また、動画広告を配信できる媒体の中でも、民放テレビ番組の見逃し配信などで市民権を得ている TVer はサービス最大手の一つであり、そこに配信できる TVer 広告はメリットが大きいです。媒体の特長を理解したうえで、認知施策の1つとして TVer 広告を検討してみましょう。
キーワードマーケティングでも、TVer 広告をはじめとする動画広告の運用はもちろん可能ですので、自社での運用が難しい場合はぜひご相談ください。
運用型広告の成果にお悩みなら、1,500社以上の支援実績があるキーマケに相談してみませんか?
日々広告を運用している広告運用者がシミュレーションを作成し、商材に合った媒体や配信メニューをご提案します。運用開始後は、東京本社と九州佐賀支社の分業体制により、ミスのない安定した運用とすばやい施策立案・実行を可能としています。
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