PRとは？定義や広告との具体的なPR施策例を徹底解説

近年、就職活動における「自己 PR」や各自治体による「観光 PR」、SNS 広告で使われる広告を表す「PR」など、さまざまな場面で「PR」という言葉が使われるようになりました。特にマーケティングに関わる仕事をしている方は、業務の中で「PR」という言葉に触れることも多いのではないでしょうか。

「PR」という言葉について、なんとなく頭では分かっていても、具体的にどのようなものか人に説明することができない方や、実際に何をするのかまでは知らない方も多いと思います。

今回は PR という言葉の意味をはじめ、PR には実際にどのような手法があるのかについても解説します。

PR とは

PR（Public Relations：パブリックリレーションズ）とは、企業がそれを取り巻く個人や集団、社会との間に良好な関係を築いたり、維持したりするための考え方や活動を指します。ここで指す「良好な関係」とは、個人や集団、社会が共感したり、興味を持ったり、有益と思ったりすることなどが挙げられます。

PR は Ad（Advertising／Advertise：広告）とは全くの別物ですが、同じ意味合いで扱われることもあります。また、PR はよく Promotion（プロモーション）と訳されて使われることもありますが、これも厳密に言うと異なるものです。

PR の定義は時代や国、地域によって定義が若干異なります。代表的な PR の定義を以下にいくつかピックアップしたので、確認しておくとよいでしょう。

提唱者	PR の定義
IPRA（International Public Relations Association：国際 PR 協会）	原文：Public relations is a decision-making management practice tasked with building relationships and interests between organisations and their publics based on the delivery of information through trusted and ethical communication methods. 訳：パブリック・リレーションズとは信頼できる倫理的なコミュニケーション方法により情報発信をおこなうことにより、組織とパブリック（公衆）との関係値、及び関心を構築する、意思決定管理の活動である。
PRSA（Public Relations Society of America：アメリカ PR 協会）	原文：Public relations is a strategic communication process that builds mutually beneficial relationships between organizations and their publics. 訳：パブリック・リレーションズは、組織と一般市民との間に互恵的な関係を構築する戦略的コミュニケーション・プロセスである。
日本広報学会	原文：組織や個人が、目的達成や課題解決のために、多様なステークホルダーとの双方向コミュニケーションによって、社会的に望ましい関係を構築・維持する経営機能である。 英訳：A management function in which organizations and individuals build and maintain sociallydesirable relationships through two-way communication with diverse stakeholders in order to achieveobjectives and solve problems.
サニーサイドアップ（吉田 誠）	企業や団体が社会と良好な関係性を構築するための活動

PR と広告の違い

PR と広告は、施策によっては明確に分けづらく、PR 施策とも広告とも言えるものは多数あります。例えば、屋外広告は認知獲得型の広告である一方、それを見た人に商品やサービスに対して興味を抱かせたり、有益だと感じてもらう点において、PR としての効果も持っているのです。

いずれにしろ PR と広告は切っても切り離せない関係性になっているのは間違いありません。以下は、PR と広告について、それぞれの目的やアプローチ先、掲載先、発信元、発信内容のコントロール可否を一覧化したものです。

	PR	広告
目的	企業や商品、サービスの認知や理解、信頼を得るため	企業や商品、サービスの比較検討や購入をしてもらうため
アプローチ先	媒体各社の制作元や編集部など	媒体各社の営業部や広告担当など
掲載先	記事やテレビ番組内	広告面やテレビ CM
発信元	第三者	企業
発信内容のコントロール	不可 掲載内容や時期はメディア判断	可 媒体や時期の選択は自由

主な PR 手法

PR にはさまざまな手法がありますが、手法単発で終わってしまうと期待している成果は望めません。PR では、上流の PR 戦略をもとに、目的にあった手法（PR 施策）を実施し、最終的には「メディアパブリシティ」に繋げるのが定石です。メディアパブリシティには、プレスリリース配信や記者発表会、記者体験会、個別インタビューなどがあります。

メディアパブリシティに繋げるために、インフルエンサーを起用した SNS キャンペーンに代表される「SNS マーケティング」や屋外広告やタクシーサイネージ（タクシー広告）などの「認知獲得型広告」、タレントキャスティングやオンライン／オフラインイベントといった「コンテンツメイキング」などをおこなうのです。

PR 手法	主な施策
SNS マーケティング	・インフルエンサー起用 ・公式アカウント運用 ・SNS キャンペーン
認知獲得型広告	・屋外広告（デジタル含む） ・交通広告 ・タクシーサイネージ
コンテンツメイキング	・タレントキャスティング ・動画や静止画の作成 ・オン／オフラインイベント

まずは PR における代表的な3つの手法について、それぞれの特徴と代表的な施策を解説します。

SNS マーケティング

SNS マーケティングは、Social Networking Service（ソーシャルネットワーキングサービス）を用いて情報を発信し、企業や商品、サービスの認知度向上やファンの獲得、ブランディング、購入／契約に繋げる活動です。主な SNS として、X（Twitter）や LINE、Instagram、Facebook、TikTok が用いられます。

SNS を通じて情報を発信する人は、企業の担当者だけではなくインフルエンサー（一般消費者の行動や考え方に大きく影響を与える者）も含まれます。

現在、SNS はどの世代の人にも身近なものになっており、20代では70%以上が、60代でも50%以上が「SNS を利用したことがある」と回答しています。

インフルエンサー起用

SNS マーケティングでは、一般消費者の行動や考え方に大きく影響を与えるユーザーを「インフルエンサー」と呼びます。インフルエンサーを起用し、SNS 上で情報発信をしてもらい、企業が伝えたい情報を届けることが SNS マーケティングの代表的な手法です。

インフルエンサーはよくフォロワーの数で段階分けされます。上から順にトップインフルエンサー、ミドルインフルエンサー、マイクロインフルエンサー、ナノインフルエンサーとなっています。フォロワー数は目安ですが、イメージとして以下の数値感で捉えてもらうのがいいでしょう。

• トップインフルエンサー：100万人以上
• ミドルインフルエンサー：10万人以上
• マイクロインフルエンサー：1万人以上
• ナノインフルエンサー：1,000人以上

ただし、インフルエンサーは単純に SNS のフォロワー数が多いだけではなく、特定のコミュニティで有名／人気であったり、特定のジャンルに精通していたりするユーザーの方が強い影響力を持つこともあります。そのため、インフルエンサーを選ぶときにはフォロワー数だけでなく、情報発信したことに対する「いいね」やコメント、ページへの遷移といったユーザーエンゲージメントの数や確率を基準にするのがおすすめです。

インフルエンサーを起用することで、自社だけではアプローチできなかったユーザーにも情報を届けられます。フォロー中のインフルエンサーが商品やサービスなどを紹介していたのをきっかけに、これまで商品やサービスに興味がなかったとしても、購入や契約に至る人もいます。

以下は、電通が全国の15～49歳の男女1,600名を対象におこなった、インフルエンサーが与える影響に関するアンケートの設問のうち4つを引用したものです。

身近さの醸成：「あなたは、インフルエンサーが紹介した商品やブランドについて、紹介される前よりも身近に感じると思いますか」
ブランド好意形成：「インフルエンサーによって投稿されている商品の『ブランドやメーカー』を、いいな、と思いますか」
商品購入意向醸成：「インフルエンサーの投稿を見ると、投稿されている『商品』を買いたくなりますか」
商品購入機会増加：「今後、インフルエンサーが投稿したり、紹介していた『商品』を見て、ご自身でその商品を買ってみる機会が増えると思いますか」

引用元：インフルエンサーの推奨が効果を持つ商品ジャンルとは？｜電通報

各設問の結果を示した以下の表を確認すると、10代女性であれば78.5％もの人が、商品購入機会が増加すると考えていると回答していることが分かります。女性平均でみても68.5%、男性平均でも71.3%の人が商品購入機会が増えると思っているので、インフルエンサーによる投稿がいかに影響が大きいかが感じ取れるのではないでしょうか。

公式アカウント運用

企業の公式アカウント運用では、X（Twitter）や LINE、Instagram、Facebook、TikTok などの SNS がよく利用されています。各 SNS の特徴や施策を理解したうえで SNS を選定したり、投稿する内容を考えたりしましょう。

SNS	特徴	施策例
X（Twitter）	・テキストメイン（画像や動画も 　投稿可） ・おすすめ表示やリポスト機能に 　拡散性があるため、フォロワー 　以外にも見られる可能性がある	・ユーザーとコミュニケーションを 　取るような企画で親近感や認知を 　図る ・話題の X（Twitter）構文（＝ポス 　トで使われる型）を使ったポスト
LINE	・企業側から友だち登録している 　ユーザーへの連絡がメイン ・タイムラインへの投稿や、縦型 　動画も投稿可能（LINE VOOM）	・LINE のメッセージを用いたキャン 　ペーン実施やクーポンの配布、 　限定イベントへの招待、コンテン 　ツ共有など
Instagram	・画像や動画メイン ・24時間で消える投稿がある 　（ストーリーズ）	・フィードでストック型コンテンツ 　の投稿をし、新規ユーザーの 　獲得、既存ユーザーへの情報発信 ・ストーリーズではフロー型の 　限定的に見れる情報の共有をし、 　ファンの関心を高める
Facebook	・テキストや画像、動画での投稿が 　メイン ・企業の Facebook ページを 　フォローまたは投稿に「いいね」 　しているユーザーに向けての発信	・フィードへ記事や画像、動画を 　投稿する ・Facebook ページの運用や 　参加者を限定する Facebook グル 　ープを作成し、その中でしか配信 　しないコンテンツの作成
TikTok	・動画メイン ・おすすめ機能の精度が高く、 　フォロワー外のユーザーにも 　情報が届きやすい	・おすすめフィードに掲載される 　ような動画の投稿 ・集客目的であればトレンド（音 　源やエフェクトなど）動画の投稿 ・ブランディングや認知目的であれ 　ば、自社のコンセプトを伝える動 　画の投稿

上記の施策はあくまで例ですが、各 SNS の機能によって伝える情報を変えたほうがよいのは間違いありません。各 SNS の使い分けに関しては、ゆうこす（菅本裕子）さんの著書「共感SNS 丸く尖る発信で仕事を創る」が参考になるので、ぜひ読んでみてください。

SNS キャンペーン

SNS キャンペーンとは、SNS プラットフォーム上でユーザーに何かしらのアクション（いいねやリポスト、フォロー、ハッシュタグ投稿など）をおこなって参加してもらうマーケティング施策です。

企業は SNS キャンペーンをおこなうことで、認知拡大やブランディング力の向上、UGC（User Generated Contents：ユーザー生成コンテンツ）数の増加などが見込めます。自社からの発信だけではなく、ユーザーのアクションが多く期待されます。

また、キャンペーンに参加することで商品やサービスのプレゼントをもらえたり、イベントに参加できたりするなどの対価を得られるので、普段 SNS でアクションを起こさないユーザーも参加する可能性が高まります。

また、SNS キャンペーンは LINE や Facebook でもできないことはありませんが、プラットフォームの特徴を考えると SNS キャンペーンをおこなっているアカウントは多くありません。ここでは、X（Twitter）と Instagram、TikTok の代表的なキャンペーンと詳細を以下にまとめました。

キャンペーン名	詳細
フォロー&リポストキャンペーン フォロー&引用リポストキャンペーン	アカウントのフォローとリポスト／引用リポストを したユーザーに対し、プレゼントをしたり、イベントへの招待をしたりする
フォロー&コメントキャンペーン フォロー&リプライキャンペーン	アカウントのフォローと指定の投稿に対する コメント／リプライをしたユーザーに対し、プレゼントをしたり、イベントへの招待をしたりする
ハッシュタグキャンペーン	指定のハッシュタグをつけてポストや投稿したユーザーに対し、プレゼントをしたり、イベントへの招待をしたりする
写真／動画投稿キャンペーン	指定のテーマの写真をつけた投稿をしたユーザーから任意の数のユーザーに対し、プレゼントをしたり、イベントへの招待をしたりする

SNS キャンペーンをおこなう際は、ユーザーに対して返す報酬（対価）とアクションを目的別に検討するとよいでしょう。

例えば、認知拡大を狙う場合はより多くの人に参加してもらったほうがいいので、ターゲットを絞りすぎず、誰しもが喜んでくれる報酬とハードルの低いアクション（いいねなど）を用意します。

認知獲得型広告

認知型広告は、自社の商品やサービス、ブランドの認知度向上を目的とした広告です。そのため、広告が表示される回数が多い場所や、人目につく確率が多い場所への配信を第一優先とします。

認知型広告のターゲットは、まだ商品やサービス、企業を知らない潜在層や、ニーズが明確にはなっていないものの将来的に自社の商品やサービスを検討してくれるであろう準顕在層です。そのため購入や契約というよりも、知ってもらう（＝認知を獲得する）きっかけになる広告を出すことが重要です。

認知型広告にはさまざまな種類の媒体や広告フォーマット、配信面がありますが、今回は3つの広告に絞って紹介します。

屋外広告（デジタル含む）

屋外広告とは、常時もしくは一定の期間、街中に掲示される広告です。掲載される場所には、街頭ビジョンや看板、ビルの壁面などがあります。屋外広告は OOH（Out Of Home）や DOOH（Digital Out Of Home）とも呼ばれています。

例えば、渋谷ハチ公前からスクランブル交差点に向かって見える大型ビジョン「Q’S EYE」では、1時間あたり30秒放映するスポット放映や、放映時間を指定するイベント放映プランなどがあります。スポット放映プランであれば1日10万円から、イベント放映プランであれば1分20万円から広告の放映が可能です。

プラン	スポット放映プラン	イベント放映プラン
料金1	10万円／1日	20万円／1分
料金2	67万円／10日	80万円／10分
料金3	130万円／30日	150万円／30分
備考	・1時間あたり30秒放映した場合 ・各日9時から24時まで ・放映時間を指定する場合は、 　20%相当額を加算	・9時から24時まで時間枠を指定可能 ・31分超の場合は別途相談が必要

交通広告

交通広告とは、車両や公共交通機関などの交通機関を利用した広告で、掲載場所は地下鉄を含む電車やバス、駅などがあります。特定の交通機関に広告を設置するため、地域やデモグラフィックを考慮したターゲティングが可能です。

特に電車などに設置する交通広告は、通勤や通学時に繰り返し見られるので、記憶に残りやすいといえるでしょう。

駅中の看板広告や電車内の吊り下げ広告、バスや空港、新幹線など広告の掲載面によって見るユーザー層に違いが出てくるので、それらを考慮しながら広告の内容や設置面を考えることをおすすめします。

タクシーサイネージ

タクシーサイネージも交通広告の一種ですが、やや特徴が異なるため、この記事ではあえて分けて説明します。タクシーサイネージとは、タクシー内後部座席に設置されているタブレットで配信する動画広告です。

タクシーサイネージはユーザーが移動中に見る広告になるので、タクシーに乗るユーザー層へ対して商品やサービスの情報を届けたい場合に活用されるケースが多いです。

東京ハイヤー・タクシー協会が実施した調査によると、会社経営層のタクシー利用回数は10回以上が52％と多く、企業の決裁権のある層が多く利用する傾向もあります。タクシーの利用時間がビジネスチャンスとなるためか、近年は toB 商材の広告も増えてきています。

コンテンツメイキング

コンテンツメイキングとは、広めたい商品やサービス、考え方などに沿ってタレントを使った施策をおこなったり、動画や静止画、記事などの制作物、オンライン／オフラインイベントの企画を実施したりすることを指します。

コンテンツメイキングを通して、商品やサービス、考え方などのイメージを印象付けることで、世の中にアプローチするのが特徴です。

例として、ターゲットとして20代女性を想定している場合は、その層に人気のあるタレントを起用した CM の放映やポップアップイベントの開催、ターゲットだけが優遇を受けられるキャンペーンの実施などが施策として挙げられるでしょう。

タレントキャスティング

コンテンツメイキングの中でも、一番イメージしやすいのがタレントキャスティングです。タレントキャスティングは、商品やサービスのイメージに沿ったタレントを起用してイベントや宣伝をおこなうために、事務所あるいは本人と交渉や調整をおこなうことです。

一般的に、タレントキャスティングでは芸能人や著名人、アスリート、インフルエンサー、キャラクターなどを起用します。タレントキャスティングをおこなう場合は、広告代理店や PR 会社へプロモーション全体を依頼したり、事務所と繋がりがあるキャスティング会社に依頼したり、自社から直接芸能事務所へ依頼したりする方法がとられます。

タレントキャスティングをすることで、信用や信頼の向上をはじめ、メディア露出の増加、人々の印象に残りやすくなることが期待されます。また起用したタレントのファンや興味を示している層からの認知にも繋がり、新たな顧客を得られる可能性もあります。

しかし、タレントキャスティングにはメリットだけでなくリスクもあります。もし起用したタレントが自社の商品やサービス、考え方とマッチしていなかった場合、話題性に欠けメディアが取り上げてくれなかったり、世間からの反応も薄く SNS などでの拡散も少なくなったりします。また、万が一タレントが不祥事を起こした場合は、起用している企業が風評被害に遭うこともあります。

動画や静止画の作成

PR における動画や静止画の作成は、共感を得られるか、関心を持ってもらえるかがポイントになってきます。同じ動画や静止画であっても、何かしらのアクションを起こせるようなものはセールスプロモーションの分野に分類されます。

PR における動画や静止画の例として有名なのが、2023年に渋谷駅に掲載された、スカウト型就活サイト「Offerbox」の広告です。

この広告を監修した前野さんは、メディアからのインタビューに対し以下のように振り返っています。

──前野先生は、改めてこの仕掛けをどう振り返りますか。
前野：視線を上げて歩幅を広くすることは、即効性という観点でも効果がありますし、広告として業界からも注目されたので一定の成果はあったと言えるでしょう。姿勢を良くすること、さらに笑顔であることは、いつでも誰でも簡単に始められる習慣なので、ぜひ就活生の皆さんにも意識していただきたいです。

引用元：就活「4人に3人落ち込む」ウェルビーイングな就活のためのコツ3選｜JobPicks

Offerbox の広告は SNS 上でも反響が多く、「面白い仕掛け」や「そう来たか」などの声も多数あがっていました。

渋谷駅で展開中、OfferBoxの広告。
現地でこの広告を見ると、自然と上の方向くから不思議。クリエイティブの下半分を真っ白にしたのが効いている印象。

「視線を上げることで気持ちが前向きになる」という行動心理学に基づいているらしい。面白い仕掛けだな〜。 pic.twitter.com/ZYUhLyC0z0

— 加藤誠也 街中広告マニア (@adbrex_) June 1, 2023

オンライン／オフラインイベント 

最後に紹介するのは、オンライン／オフラインイベントです。オンラインであればインターネットを介して開催するので、基本的には人数の制限を設けずに、日本全国から参加者を募ることができます。

一方、オフラインイベントは会場まで足を運んでもらわなければいけないため、参加のハードルは上がってしまいます。しかし、現場でしか感じられない熱量や情報を人々に届けられるという強みがあります。

コロナ禍では三密回避のためにオンラインイベントが盛んにおこなわれていましたが、規制が緩和された今、両者のメリットとデメリットを理解したうえで、どちらをおこなうか判断したほうがよさそうです。

オンライン、オフラインを問わず、イベントのテーマやターゲットの設定は集客において重要です。時流にあったテーマを設定したり、自社でしか語れない内容のテーマにしたり、ターゲットを明確化して募集をしたりするなど、企画段階から入念に準備しましょう。

toC 向け、toB 向けを問わず、参加者に対して何らかのメリットを与えられるように、常にユーザー目線で企画していくのが成功への鍵です。

メディアパブリシティ

メディアパブリシティとは、企業や商品、サービスの情報をメディア（新聞や雑誌、テレビ、ラジオなど）に提供し、取り上げてもらうことです。情報の提供は企業であっても、発信者自体はメディアになっています。

メディアパブリシティの代表的な施策には、記者発表会や記者体験会、個別インタビュー、プレスリリース配信などがあります。

記者発表会

記者発表会は、新商品や新サービス、プロジェクト、キャンペーンの開始や発売、発表に伴い、企業が事前に告知して記者に集まってもらい、発表をおこなうものです。最近では記者以外にもインフルエンサーなどの情報発信に長けた人物を呼び、記者発表会の内容を発信してもらうことも増えています。

発表した内容はメディアによって掲載されるかどうか判断されます。話題性の有無がポイントになってくるので、同時期に自社が発表した情報よりも引きの強い情報がある場合、掲載されない可能性もあります。

似ている言葉の「記者会見」の違いは、その活動自体が主体的か能動的かによって決まります。記者発表会は、企業などの情報を発表したい／拡めたい側が、情報を発信してほしいメディアの記者やそのジャンルで活躍しているインフルエンサーに告知し、能動的におこなう活動です。

一方で、記者会見は世間や記者などからの要望を受けて開くもので、不祥事に対する謝罪や説明をはじめ、芸能人の結婚発表会見などが例として挙げられます。

記者体験会

記者体験会は、記者をはじめ商品やサービス、キャンペーンの対象となる方々を招待し、実際にその場で商品やサービスを体験してもらうものです。具体的には試食会や試飲会、デモ体験会がこれに含まれます。テキストや画像、動画、言葉だけの情報発信よりもリアルな情報を伝えられるメリットがあります。

新しい商品やサービスを体験した記者やインフルエンサーが自分の体験したことを言葉にして発信するため、消費者がリアルな情報を得やすくなる点もメリットだといえるでしょう。

個別インタビュー

個別インタビューはトップインタビュー／代表インタビューとも呼ばれており、企業の代表（創業者や社長、開発チームのリーダーや統括部長など）が取材に応じる形式でメディア露出をするものです。

個別インタビューは、企業とメディア、PR 会社の3社間で取材の日程や場所を調整して実施されます。インタビューの企画や提案は PR 会社が主導でおこないます。インタビューを受ける企業は、今後の戦略や展望を語ったり、開発秘話や商品やサービスに関する思いを話すことが多いです。

例としてサンマルクカフェの鎌田滋之社長のインタビュー記事を見てみると、現社長が創業者の想いを語ったり、ヒット商品の開発秘話を紹介したりしていることが分かると思います。

鎌田　当社は以前、亡くなった創業者・片山直之氏を軸に、業態開発や店舗開発、商品開発などを進めてきた会社でした。そのような創業者ドリブンの会社から、社員みんなで考えて構築していく、そういった会社にしていこうとしています。ですので、自主性を大事にしないと、サステナブルな組織になっていきません。
（中略）
先ほどお話した、かわいらしい目玉がついた「プレミアムチョコクロ いたずらおばけのWスイートポテト」をヒットさせたのは、店舗出身の若い女性メンバーです。みんな1人1人が自分のアイデアを提案し、そして新しい商品を生み出していく。そんな企業にだんだん変わりつつあります。そういう組織になれば、人に言われたことをやるだけの会社より楽しいのではないでしょうか。自分のアイデアを具現化して、世の中に出して、お客様に楽しんでいただく。みんなで考え、そして楽しく働ける職場にしていきたいと思っています。

引用元：トップインタビュー／サンマルクカフェ・鎌田滋之社長に聞くベーカリーカフェへの回帰｜流通ニュース

このように、個別インタビューでその企業しか知り得ない情報を代表が語ることで、さらに注目されるようになり、ほかのメディア露出にも繋がります。

プレスリリース配信

プレスリリースとは、企業や団体などの組織が新商品や新サービス、キャンペーン、提携、取り組みなどの情報をテキストにまとめて、テレビや Web などを含む全てのメディアに対して情報を発信する取り組みです。

メディアは、プレスリリースに掲載されている企業からの一次情報をもとにして、テレビで取り上げたり、新聞や雑誌、Web 上で記事にしたり、改めて取材を申し込んでコンテンツに落とし込んだりします。

企業がプレスリリースを配信する目的はさまざまです。具体的には、メディアに掲載してもらい認知度を高めること、新商品や新サービスの購入に繋げること、次のマーケティング施策に活かす材料を見つけることなどがあります。情報発信は自社のみでもできますが、メディアやインフルエンサーといった第三者機関が発信することで、一般消費者からの注目や認知、信頼を獲得できる可能性が高まります。

しかし、メディアや記者が1日に受け取るプレスリリースの数は100件から200件と言われているので、数多くプレスリリースを発表すればいいわけではありません。プレスリリースを発表するときは、新しい内容で誰もが注目するようなものや、多くの人に影響を与えそうなことなどを意識すると、テレビ番組で放送されたり、メディアで記事として取り上げてもらえる確率が高まります。

PR は実は身近な存在

PR の手法には、取り入れる難易度が高いものから、すぐに始められそうなものまで多種多様です。あまり PR に馴染みがなかったり無関係だと考えていたりした方も、実は身近にたくさん事例があり、消費者として実際に触れたものも多いことに気づいたのではと思います。

今回紹介した内容を参考に、自社で実施できることを考えてみるのも PR の第一歩になるのではと思います。この記事をきっかけに、PR に興味をもって取り入れてみようと思ってもらえれば幸いです。