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ECサイト運営

ビジネスチャンスを逃すな!ECサイト運営者がいま導入すべき、4つのキャッシュレス決済

こんにちは。滝井です。

キーワードマーケティングのブログが全面リニューアルとなりました。広くwebマーケティングのテーマを扱ってお役に立てればと思います。

私からの一発目は今話題の「キャッシュレス決済」です。

PayPayの100億円キャンペーンは昨年末から年始にかけての大きな話題となりましたよね。

私自身、「現金は1円たりとも持ち歩きたくない」「スマホだけであらゆる決済ができるのならそれが理想」というタイプの人間なので、この動きは本当に大歓迎なんです。

東京オリンピックのインバウンド需要への対応もあり、キャッシュレス決済した場合は消費税還元5%など、導入補助を政府が大きく打ち出そうとしています。

2018年4月に経済産業省が出した、「キャッシュレス・ビジョン」も注目されましたし、官民あげてキャッシュレスのニーズはこれからも増加していくことはほぼ間違いありません。

要するにビジネスチャンス大ありなんです。

また、ECサイトとしても、新しい決済方法をサイトに組み込むことは、顧客増加につながる可能性がいままで以上にでてきそうです(理由は後述)。

私がよく利用するサイト「出前館」。スマホではApple Pay、Amazon Pay、LINE Payもすでに標準装備されている。
宅配サービスの競合「Uber Eats」はクレカ決済のみなので大きな違い。

ECサイト決済の昨今

現在では、ECサイトとしての決済方法はほぼ確立されています。

購入決済方法の調査データでも、「クレジットカード払い」「代金引換」「コンビニ決済」の3大決済に「銀行振込」を入れるとほぼ8、9割方おさえられるためです。

その他の決済方法はごくわずか、といえます。

すでにECサイトの多くでは上記4つの決済方法はほぼ導入されていると思います(「通信料金への上乗せ」はキャリア決済で、いわゆるデジタルコンテンツやゲームが対象です)。

データはちょい古ですが現在でもほぼ変わらないでしょう。

「電子マネー」「キャッシュレス決済(上記データではその他)」は、今後伸びていくのか?導入すべきなのか?

といった質問をECサイトのクライアントからよくいただきます。上記データの割合が今後変わっていくのか?ということですね。

この記事では、ECサイトにとって、数多く乱立しつつあるキャッシュレス決済のどこに注目し、今後どう導入すべきかどうか、を考えてみます。

キャッシュレス決済の定義と前提

キャッシュレス決済の定義は、読んで字のごとくで、「現金を使わない決済」という意味です。ですので、現金以外の決済方法はすべてキャッシュレスとなります。

キャッシュレス決済は、現金(紙幣・硬貨)以外の方法で代金を支払うこと、その方法の総称。同じ意味で、非現金決済ということもある。一般的な商品やサービスの代金の支払いのほか、公共料金や税金などの支払いにも対応してきている。

※参考:キャッシュレス決済とは

キャッシュレス決済のメリットはとにかく早い、便利(安全も)ということに尽きます。

私はもうSuicaが使えない個人タクシーには乗りませんし、スタバとドトールが並んでいたらスマホ決済が使えるドトールを瞬時に選択します。休日は一切現金を持ち歩きません。

すでにこの「キャッシュレス決済だから使う(買う)」という消費行動は大きく動き始めているんですよね。

前提としては、キャッシュレス決済の市場は、いろんな意味で群雄割拠・勃興が激しいとても未成熟な市場(マーケット)といえます。

ゆえに、ECサイトへの導入を考える前に、全体像を把握した方がよいのですが、めっちゃわかりにくい状況になっていることをまず理解する必要があると思います。

キャッシュレス決済の種類

キャッシュレス決済はびっくりするくらいたくさんの様々なサービスがあります。はっきり言って大変ややこしいです。

ECサイトという制約を離れて一度全体像を見てみましょう。

こちらは、クラウドキャストの星川氏が作成されている「国内キャッシュレス決済カオスマップ(2019年1月版)」で、こちらがもっともわかりやすいです。

まず、「現金以外の決済方法」であるキャッシュレス決済は、大まかに3種類に分けられるといえます。

1. 電子マネー

SuicaやPASMO、nanaco、WAON、Edyなどが「電子マネー」といわれているそうです。

「電子マネー」と「キャッシュレス決済」はなんだか同列の概念のような気がして混乱しますが、理解としては「キャッシュレス決済の一部として電子マネーがある」「SuicaとかnanacoとかEdyとかはなんとなく同じくくりの電子マネー」と覚えておくとよいと思います。

実際に、セブンイレブンのレジには、Suica、nanaco、Edyは「電子マネー」でひとくくりです。

ただ、セブイレイレブンは上記カオスマップとは違い、iDが「クレジットカード」に入ってますね。

また、Apple PayとGoogle Payという「デバイス決済」をカオスマップでは「電子マネー」としていますが、セブンイレブンは「モバイル決済(デバイス決済)」として別扱いしています。

2. クレジットカード

これはわかりやすいですね。

VISA、マスター、アメックスなどです。キャッシュレス決済の王道といえます。

ただ、最近店舗などでよくみかける中国の「銀聯(ぎんれん)・UnionPay」はクレジットカードではなく、実はキャッシュカードだそうですが。。。

3. QRコード決済(ID決済)

現状のキャッシュレス決済に新風を巻き起こしているのが、PayPayやLINE Payなどの「QRコード決済」組です。

店舗でQRコードを読み込む、あるいは読み込ませるだけでアプリから支払いができるという利便性が売りのキャッシュレス決済ですね。

なお、上記カオスマップでは、docomoなどのキャリア決済(通信費と一緒に支払い)やAmazon Payなども「QRコード決済」グループとしていますが、これらはどちらかというと「ID決済(IDを入力することで連携して支払いする)」になると思います。

また、ECサイトへの導入を考えた場合、QRコード決済という概念は店舗決済のものなので、QRコード決済=ID決済と考えておくとわかりやすいです。

キャッシュレス決済をややこしくしているのは、こういったID決済のようなアプリサービスの支払元は、同じキャッシュレス決済のクレジットカードであることです。

入れ子構造なんでわかりにくいんですよね。

この問題は、「クレジットカード情報を入力したり、店舗でサインしたり暗証番号入力するより、QRとかID連携のほうが単純に早いから需要がある」と理解しておくとよいと思います。

このグループには、いろんなサービスがありますが、初めて見るようなものもあるのではないでしょうか。

いわゆる新興勢力も多く、規模や野心の大小は違えど、チャレンジ組といえますね。

私がよく行く理容店「銀座マツナガ」にもPayPayが導入済。
決済方法を増やす順番として、クレジットカードの次が、利用者の多い「電子マネー」ではなく、「QRコード決済」の「新興IT系」であることに注目。

ECサイトが注目すべきキャッシュレス決済とは?

さて、ここからが本題です。

ECサイトとしてはどのキャッシュレス決済の導入を考えておくべきなのでしょうか?

ズバリ結論としては、QRコード決済(ID決済)の「IT系」グループが注目であり、具体的には、

  • Amazon Pay
  • 楽天ペイ
  • LINE Pay
  • PayPay

この4つを導入検討されることをオススメします。

理由は以下の4つ。

1. ECサイト決済へのハードルが低い

決済というのは、つまるところ「多くの人が今後日常的に使うのか?」という視点がとにかく重要になります。

いわゆる「利用シェア」ですよね。いつも使っている決済方法だから、このサイトでも使いたい、という需要がはじめて発生するからです。

実は、「現在の利用シェア」でいえば、Suicaなどの「交通系電子マネー」は巨大な利用者を抱えているし、今すぐECサイトにSuica決済を導入することも十分可能なのです。

しかし、実際にユーザーがSuicaでECサイトの決済しようと思ったら、Suicaの「ID」を入力する必要があります。

ところが自分のSuicaのIDを知ってる、あるいは探し方がわかる人など皆無でしょう(実際には探せばある)。

Suicaは駅の改札とかコンビニで「ピッ」と「物理的にかざして使う」ものであって、IDパスを入力して決済するような習慣が私たちにはないから、ECサイト決済にはハードルが高すぎるんですね。

Amazon 、楽天、ヤフーは私たちが日常的にIDパスを入力し、覚えていることも多いでしょう。ゆえに相性がとてもよいわけです。

LINE Payに至っては、初回購入時であってもIDパスの入力すら必要がありません。勝手にアプリが立ち上がって決済ボタンを押すだけです。

このあたりの「決済への障害が少ない」という要素は、今後のECサイト決済の世界を劇的に変える可能性があります。

2. 今後の利用者数の伸び

未来を予測するなら、とにかく伸びている勝ち馬に乗るのが大事です。

Amazon、LINEはいわずもがな、ヤフー(PayPay)も楽天も、結局利用者数は毎年伸び続けているのです。

今後も様々なキャッシュレス決済サービスが出てくるとは思いますが、上記4つ以上に伸びそうなものは見当たりません。

実際には、Amazon Pay、楽天ペイ、LINE Pay、PayPay、それぞれに利用開始までの不便な課題(というか突っ込みどころ)は満載なのですが、それを補って余る期待があるわけです。

参考

3. コスパ(導入費、手数料、導入時間)

キャッシュレス決済の今後を占うポイントとして、最も重要なところがコスパです。

キャッシュレス決済を考える上では、ECサイトだけではなく、「そもそも店舗(リアル)で普及するのかな?」という視点が欠かせません。

「いつも利用しているからこの決済にしたい」という需要に応えるのが決済方法を増やすことだからですね。

この点でいうと、LINE PayとPayPayの猛威はすごいものがあります。

なんと導入費用や専用リーダーが無料なだけでなく、店舗側の決済手数料すら約3年間無料にしているのです。

これによって、チェーン店のようなお店だけでなく、家族で経営している小さな中華料理店ですらPayPayの導入がすすんでいるわけです。

横浜中華街でよく行く中華料理屋さん。ここもクレジットカードの次はPayPay。

ECサイトの場合、LINE Payの決済手数料は3.45%~と無料にはなりませんが決して高くはありません。

PayPayのオンライン決済開始は2019年春以降ですが、LINE Payと同じような価格戦略となるでしょう。

いずれにせよ、導入ハードルが低く、コストを下げまくっているのなら、普及が進む可能性はと十分ありますね。

参考

4. キャンペーン・PR意欲

PayPayの100億円キャンペーンは今も記憶に新しいところですね。

キャッシュレス決済の利用が進むかどうかは、各サービス会社の「キャンペーン」「PR」が大きな影響を与えます。

ここでも、楽天ペイ、LINE Pay、PayPayの3つは他を大きく圧倒しています。

現在攻勢を強めているのはLINE Payで、現在も20%還元を行っています。上限5,000円などの制約はあるものの、大きなインパクトですよね。

さらには、LINE Payのコード支払いが可能になるLINEとVISAの大型提携のニュースも出ました。初年度3%還元という大盤振る舞いです。この他にも様々なキャンペーンを矢次に打ち出してます。

PayPayは初回500円残高プレゼントなどを続けていますね。

実はこのキャンペーン要素で一番強力なのが楽天ペイです。

楽天のポイントと連動したキャンペーンを大胆に打ち出せるのが他社との大きな違いです。

「楽天ペイを使ったらポイント3倍」などがわかりやすい例です。

また、楽天本体が大型ポイントキャンペーンを行っている時期ならば、楽天ペイが使えるというだけで売上が増加する可能性もあるわけです。

ECサイトで決済方法を増加させただけで、コンバージョンが増える可能性は、実はここにあります。

単に利便性だけであれば、決済方法の充実はそれほど大きな要素ではありません。

サービス会社が勝手に行う大規模な利用者向けのキャンペーンにただ乗りできて、かつ大したコストがかからないのであれば、ぜひ行うべきなんですよね。

「LINE Payに対応しました!」と広告文に入れたりサイトバナー入れたりメルマガ告知するだけで売上アップできる可能性も十分あるわけです。これは明らかに今までにはない動きといえます。

参考

注目4社のまとめ

上記のおすすめ理由4つとともに、決済手数料などを下記にまとめておきます。

2019年1月30日 調査

利用者のハードルの低さでいえばAmazon Pay、楽天ペイ、伸び期待はAmazon Pay、LINE Pay、コスパとキャンペーン意欲で楽天ペイ、PayPay、LINE Payといったところでしょうか。

ECサイトとしての決済手数料は店舗と違い無料にはならないですが、クレジットカードの相場が4%前後なので、割安といえるでしょう。

導入方法

各社のECサイトへの申し込み方法や導入方法のリンクは以下のとおりです。

ちなみに、楽天IDというサービス名は、楽天ペイに統合されて現在はなくなっています。また、PayPayのオンライン決済はまだ始まってなく、2019年春から順次開始されるそうです。

また、Amazon Payの決済を導入支援する会社もありますので、問い合わせして外注するのもよいでしょう。
Amazon Pay 導入支援 – Google 検索

さらに、決済サービスごとに導入するのが面倒ならば、以下のようなサービスもあります。

選べる決済手段「PGマルチペイメントサービス」。クレジットカード決済やコンビニ決済などEC運営に必要な決済手段を一括で導入

GMOペイメントゲートウェイ さんのこのサービスは、楽天ペイ、LINE Pay(たぶんPayPayも)を含め、クレジットカードや電子マネーをほとんど網羅した決済を一括であつかってくれます(Amazon Payは残念ながら未対応)。

店舗の場合

飲食店や治療院(整体・接骨)、宿泊業をされている場合は、PayPay、LINE Payはぜひ導入をおすすめしたいですね。

なんといっても導入費、初期費用、リーダー貸し出し費用などが無料なだけでなく、決済手数料約3年無料という大盤振る舞いなので、これを活用しない手はありません。

若干オペレーション工数は増えますけど、レジとの連携などを考えなければ、導入も簡単ですから安心して使えると思います。

今は利用者数が多いか、PayPayやLINE Payが使われるのか、ということよりも、「将来性の先取り」「キャンペーンにただ乗りできる」「とにかく無料(リスクがない)」という通常であれば考えられない大きなメリットを考えるとよいと思います。

おまけ:デバイス決済の困った事情

「利用者のシェア」という視点でいえば、実はもっとも有望なのはApple PayとGoogle Payです。

スマホはAppleとGoogleでほぼ2分されていて、どちらも便利に「デバイス決済」ができるのであれば、一番利用者が多くなってしかるべきですよね。

ECサイトの決済としてもデバイス決済が最初に注目されるべきなんです。

ところが、デバイス決済は現状それぞれに大きな課題を抱えているため、利用自体がそれほど広まっていない事情があります。

まず、Apple Payは登録のクレジットカードがVISAの場合、オンライン決済で使えません。これはかなり大きな制約といえます。

Google Payの方は、使える機種が限られる、機種変更の時にデータが引き継げない、顔認証や指紋認証がないのでセキュリティ上の問題がある、ゆえに上限金額がある、などかなり課題だらけなんですね。

また、上述のとおりキャッシュレス決済の広がりの条件として「キャンペーン意欲」がありますが、このへんは両社とも皆無の状況で、当面はECサイトへの導入は考えなくてもよいと思われます。

まとめ

今回の記事をまとめるとこんな感じです。

  • クレジットカード以外のキャッシュレス決済はリアル店舗、ECサイトともに今後明らかに伸びそう
  • キャッシュレス決済の現状は、新規勢力の勃興により大変複雑でややこしくなっている。
  • 多種多様な中でもQR決済(ID決済)カテゴリーの「IT系(PayPayなど)」が注目
  • ズバリECサイトが今後キャッシュレス決済を新たに導入する場合のおすすめは、Amazon Pay、楽天ペイ、LINE Pay、PayPayの4つ
  • 重要視点は、「今後の利用者の伸び(店舗決済を含めた)」「ハードルの低さ」「コスパ」「キャンペーン・PR意欲」の4つ
  • 特にキャッシュレス決済会社が大型投資をする 「キャンペーン・PR意欲」へのただ乗りはリスクなしのメリットだらけなのでECサイトはぜひこれに乗っかるべき
  • 実際の導入にあたっては支援会社やおまとめ会社の力を借りるのも手
  • デバイス決済は致命的な課題ありで微妙

編集後記

PayPayを実際に導入しているリアル店舗(上記の中華料理屋さんとか)で支払いをするとき、私は必ず「PayPayって最近使う人多いですか?」と聞くようにしています。

すると決まって、「いやー100億キャンペーン終わったらさっぱりですわ」という反応ばかりなんですよね(笑。

しかし、しかしです。だからといってお店の人達はPayPayのリーダーを撤収するようなことはしないんですよね。

ここが肝なんだ、と私は思います。

一度オペレーションが確立して据え置かれた決済方法というのは、簡単にはやめないわけです。やめることのメリットよりも撤去して機会損失するリスクの方が大きい(そもそも3年無料だし)と誰しも考えるからですね。

PayPayやLINE Payのキャンペーン攻勢を見ていると、インターネットの黎明期にYahoo! BBの無料配布が行われていた頃を思い出します。

今から振り返れば、このソフトバンクさんの圧倒的なキャンペーンから、日本のネットビジネスの開花が始まった、とはっきり言えるんですよね。

キャッシュレス決済の未来は、確実に明るいと感じます。

ECサイトへのキャッシュレス決済、ぜひ導入していきましょう。

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この記事を書いた人

滝井秀典

滝井秀典

キーワードマーケティング 代表取締役

2003年、Googleアドワーズが日本でサービスを開始した直後より、検索キーワード広告とランディングページの実践・研究を行い、その成功理論を書籍『1億稼ぐ検索キーワードの見つけ方』で発表、5万部以上のベストセラーとなる。 キーワードマーケティングでは、設立時から延べ千社以上のアカウントを診断およびコンサルティングしており、ゼロから年商10億以上にしてきた中小企業や起業家を多数輩出。 現在は広告運用会社としての組織化と価値拡大のCEO業務に専念中。

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